賞与引当金

有報情報

#1 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）

たな卸資産
商品
先入先出法による原価法
製品・仕掛品
見込生産品については移動平均法による原価法、受注生産品については個別法による原価法
原材料
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。(ただし、在外子会社は、定額法)
ただし、当社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～31年
工具器具及び備品 2年～15年2016/02/03 10:59