- #1 固定資産の減価償却の方法
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2018/06/22 15:06- #2 固定資産撤去費用の注記
※5 主に本社建替えに伴う建物及び構築物の取り壊し費用であります。
2018/06/22 15:06- #3 担保に供している資産の注記（連結）
※1 担保に供している資産
| 前連結会計年度(平成29年3月31日) | 当連結会計年度(平成30年3月31日) |
| 建物 | 433,790千円 | 421,868千円 |
| 土地 | 848,861 〃 | 844,713 〃 |
担保付債務
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附 属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
2018/06/22 15:06
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