有価証券報告書-第72期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1) リース資産以外の有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物	15～50年
機械及び装置	12年
工具、器具及び備品	2～15年

(2) 無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。