構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2018/06/22 15:06

#2 固定資産撤去費用の注記

※5 主に本社建替えに伴う建物及び構築物の取り壊し費用であります。

2018/06/22 15:06

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附 属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。

2018/06/22 15:06