平田機工（6258）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2691万
2010年9月30日 +333.6%: 1億1669万
2010年12月31日 +6.31%: 1億2405万
2011年3月31日 +497.57%: 7億4133万
2011年6月30日 -70.48%: 2億1883万
2011年9月30日 +43.1%: 3億1314万
2011年12月31日 -59.46%: 1億2693万
2012年3月31日 +337.18%: 5億5493万
2012年6月30日: -4億128万
2012年9月30日: -3億5568万
2012年12月31日 -135.7%: -8億3834万
2013年3月31日: 8億4039万
2013年6月30日 -58.57%: 3億4817万
2013年9月30日 +157%: 8億9481万
2013年12月31日 -27.09%: 6億5239万
2014年3月31日 +128.12%: 14億8820万
2014年6月30日: -2億3575万
2014年9月30日: 2億3387万
2014年12月31日 +99.13%: 4億6570万
2015年3月31日 +391.64%: 22億8960万
2015年6月30日 -69.49%: 6億9866万
2015年9月30日 +107.78%: 14億5170万
2015年12月31日 +14.63%: 16億6414万
2016年3月31日 -67.4%: 5億4252万
2016年6月30日 -45.36%: 2億9642万
2016年9月30日 +372.75%: 14億134万
2016年12月31日 +131.97%: 32億5063万
2017年3月31日 +94.84%: 63億3339万
2017年6月30日 -64.98%: 22億1780万
2017年9月30日 +90.88%: 42億3343万
2017年12月31日 +39.45%: 59億356万
2018年3月31日 +17.46%: 69億3453万
2018年6月30日 -86.93%: 9億626万
2018年9月30日 +148.76%: 22億5445万
2018年12月31日 +38.96%: 31億3287万
2019年3月31日 +19.73%: 37億5109万
2019年6月30日 -86.75%: 4億9705万
2019年9月30日 +45.77%: 7億2455万
2019年12月31日 +32.45%: 9億5966万
2020年3月31日 +73.38%: 16億6390万
2020年6月30日 -43.78%: 9億3541万
2020年9月30日 +106.85%: 19億3489万
2020年12月31日 +32.05%: 25億5505万
2021年3月31日 +111.83%: 54億1241万
2021年6月30日 -75.23%: 13億4061万
2021年9月30日 +79.42%: 24億530万
2021年12月31日 +29.05%: 31億415万
2022年3月31日 +8.22%: 33億5919万
2022年6月30日 -64.78%: 11億8320万
2022年9月30日 +130.16%: 27億2328万
2022年12月31日 +93.16%: 52億6028万
2023年3月31日 +0.97%: 53億1151万
2023年6月30日 -76.16%: 12億6648万
2023年9月30日 +143.6%: 30億8515万
2023年12月31日 +77.3%: 54億7008万
2024年3月31日 +21.55%: 66億4900万
2024年6月30日 -84.67%: 10億1907万
2024年9月30日 +176.77%: 28億2045万
2024年12月31日 +5.77%: 29億8310万
2025年3月31日 +87.13%: 55億8219万
2025年6月30日 -90.66%: 5億2120万
2025年9月30日 +487.95%: 30億6445万
2025年12月31日 +56.4%: 47億9271万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/25 11:02
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/25 11:02
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 11:02