仕掛品
連結
- 2017年8月31日
- 10億4152万
- 2018年8月31日 -23.97%
- 7億9185万
個別
- 2017年8月31日
- 10億4152万
- 2018年8月31日 -25.18%
- 7億7926万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2018/11/30 11:22
当連結会計年度末における流動資産は3,908百万円となり、前連結会計年度末に比べ304百万円の増加となりました。これは主として、受取手形及び売掛金の増加785百万円があった一方で、現金及び預金の減少131百万円、仕掛品の減少249百万円、原材料及び貯蔵品の減少43百万円、流動資産その他の減少65百万円があったことによるものであります。固定資産は4,151百万円となり、前連結会計年度末に比べ183百万円の減少となりました。これは主として、建物及び構築物の減少157百万円、機械及び装置の減少10百万円があったことによるものであります。
この結果、総資産は、8,059百万円となり、前連結会計年度末に比べ121百万円の増加となりました。 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 価証券の評価基準及び評価方法
(1)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(2)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
(2)製品、仕掛品及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)2018/11/30 11:22 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
イ 原材料
月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
ロ 製品、仕掛品及び貯蔵品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)2018/11/30 11:22