野村マイクロ・サイエンス（6254）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億5407万
2010年9月30日 +96.52%: 3億278万
2010年12月31日 -7.19%: 2億8102万
2011年3月31日 +34.5%: 3億7797万
2011年6月30日: -9369万
2011年9月30日 -324.91%: -3億9809万
2011年12月31日: -3億3560万
2012年3月31日: 1億9060万
2012年6月30日: -6億5815万
2012年9月30日 -28.23%: -8億4393万
2012年12月31日: -4億3161万
2013年3月31日: 1億6107万
2013年6月30日 -85.86%: 2277万
2013年9月30日: -2561万
2013年12月31日: 1億3909万
2014年3月31日: -1億5455万
2014年6月30日 -21.76%: -1億8818万
2014年9月30日 -82.61%: -3億4364万
2014年12月31日: -3412万
2015年3月31日 -999.99%: -4億9267万
2015年6月30日: -1億2892万
2015年9月30日: -6093万
2015年12月31日: 92,000
2016年3月31日: -2億5126万
2016年6月30日 -233.03%: -8億3679万
2016年9月30日: -6億8081万
2016年12月31日: 1億7797万
2017年3月31日 +347.84%: 7億9703万
2017年6月30日: -1273万
2017年9月30日: 1億8131万
2017年12月31日 +321.53%: 7億6430万
2018年3月31日 +40.73%: 10億7563万
2018年6月30日 -93.3%: 7210万
2018年9月30日 +405.22%: 3億6426万
2018年12月31日 +86.7%: 6億8008万
2019年3月31日 +38.39%: 9億4119万
2019年6月30日: -2億2788万
2019年9月30日: -3985万
2019年12月31日: 6億6586万
2020年3月31日 +50.98%: 10億533万
2020年6月30日 -79.87%: 2億240万
2020年9月30日 +478.75%: 11億7141万
2020年12月31日 +70.9%: 20億199万
2021年3月31日 +55.24%: 31億781万
2021年6月30日 -79.62%: 6億3349万
2021年9月30日 +137.78%: 15億632万
2021年12月31日 +48.43%: 22億3588万
2022年3月31日 +55.63%: 34億7966万
2022年6月30日 -79.84%: 7億149万
2022年9月30日 +88.93%: 13億2530万
2022年12月31日 +87.87%: 24億8989万
2023年3月31日 +143.79%: 60億7007万
2023年6月30日 -72.3%: 16億8130万
2023年9月30日 +188.56%: 48億5157万
2023年12月31日 +28.06%: 62億1310万
2024年3月31日 +37.81%: 85億6232万
2024年6月30日 -83%: 14億5541万
2024年9月30日 -97.56%: 3555万
2024年12月31日 +999.99%: 23億7240万
2025年3月31日 +316.96%: 98億9202万
2025年6月30日 -98.67%: 1億3173万
2025年9月30日 +999.99%: 15億7780万
2025年12月31日 +152.03%: 39億7660万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/25 10:02
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/25 10:02
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表及び1株当たり情報への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表及び1株当たり情報への影響はありません。
2025/06/25 10:02