野村マイクロ・サイエンス(6254)の役員報酬の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2億4553万
- 2013年9月30日 -46.36%
- 1億3171万
- 2014年3月31日 +103.62%
- 2億6819万
- 2014年9月30日 -48.26%
- 1億3876万
- 2015年3月31日 +95.05%
- 2億7066万
- 2015年9月30日 -43.27%
- 1億5353万
- 2016年3月31日 +115.2%
- 3億3041万
- 2016年9月30日 -54.99%
- 1億4872万
- 2017年3月31日 +97.88%
- 2億9429万
- 2017年9月30日 -45.31%
- 1億6095万
- 2018年3月31日 +113.04%
- 3億4290万
- 2018年9月30日 -49.56%
- 1億7297万
- 2019年3月31日 +106.83%
- 3億5776万
- 2019年9月30日 -48.38%
- 1億8468万
- 2020年3月31日 +115.66%
- 3億9828万
- 2020年9月30日 -47.77%
- 2億800万
- 2021年3月31日 +104.66%
- 4億2570万
- 2021年9月30日 -52.6%
- 2億177万
- 2022年3月31日 +104.08%
- 4億1178万
- 2022年9月30日 -51.15%
- 2億114万
- 2023年3月31日 +101.45%
- 4億519万
- 2023年9月30日 -49.62%
- 2億412万
- 2024年3月31日 +109.81%
- 4億2826万
- 2024年9月30日 -30.99%
- 2億9556万
- 2025年3月31日 +95.19%
- 5億7690万
- 2025年9月30日 -42.37%
- 3億3245万
- 2026年3月31日 +112.78%
- 7億738万
個別
- 2013年3月31日
- 1億3404万
- 2014年3月31日 +14.1%
- 1億5294万
- 2015年3月31日 -4.23%
- 1億4648万
- 2016年3月31日 +30.32%
- 1億9090万
- 2017年3月31日 -6.18%
- 1億7909万
- 2018年3月31日 +25.44%
- 2億2466万
- 2019年3月31日 +9.58%
- 2億4619万
- 2020年3月31日 +9.86%
- 2億7047万
- 2021年3月31日 +8.55%
- 2億9359万
- 2022年3月31日 +1.18%
- 2億9704万
- 2023年3月31日 -6.55%
- 2億7758万
- 2024年3月31日 +7.03%
- 2億9710万
- 2025年3月31日 +37.63%
- 4億889万
- 2026年3月31日 +27.39%
- 5億2087万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- (e)報酬委員会2026/06/23 10:33
当社は、適切かつ透明性の高い役員報酬制度の構築・助言及び審議を行うことを目的に、取締役会の諮問機関として任意の報酬委員会を設置しております。
有価証券報告書提出日現在における報酬委員会は、監査等委員である独立社外取締役片岡久依が議長を務めており、取締役内田 誠、常勤監査等委員である取締役瀬下 忍、監査等委員である独立社外取締役田中伸介及び新島由未子の5名で構成されております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 10:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬 576,906千円 707,385千円 役員賞与引当金繰入額 16,672 12,123 - #3 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 4)過去3事業年度のいずれかにおいて、当社グループの主要な取引先として当社からの売上高が当社グループの連結売上高の2%を超えている者又はその者の取締役、執行役、理事、執行役員、支配人若しくはその他の使用人2026/06/23 10:33
5)過去3事業年度のいずれかにおいて、当社から役員報酬以外で1,000万円を超える金額の金銭その他の財産を直接又は間接に得ている法律専門家、会計専門家、税務専門家、コンサルタント又はその他の専門家
6)過去3事業年度のいずれかにおいて、当社からその団体・法人の総収入の2%を超える金額の金銭その他の財産を直接又は間接に得ている法律事務所、会計事務所、監査法人、税理士事務所、コンサルティング・ファーム又はその他の専門的アドバイザリー・ファーム等の団体・法人に所属する者