ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2017/06/15 15:31

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械及び装置 2～13年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
均等償却しております。2017/06/15 15:31

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	分析センターガス供給設備	3,200	千円
	Anatel TOC計	3,300	千円
ソフトウエア	電子顕微鏡用ソフト	1,900	千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2017/06/15 15:31

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械装置及び運搬具 2～13年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込使用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ 長期前払費用
均等償却しております。2017/06/15 15:31