6506 安川電機

6506
2026/03/16
時価
1兆2035億円
PER 予
31.64倍
2010年以降
赤字-83.97倍
(2010-2025年)
PBR
2.53倍
2010年以降
1.08-6.9倍
(2010-2025年)
配当 予
1.51%
ROE 予
7.99%
ROA 予
4.64%
資料
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安川電機(6506)の研究開発費 - 研究開発の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2020年2月29日
46億9400万
2021年2月28日 -16.23%
39億3200万
2022年2月28日 +44.48%
56億8100万
2023年2月28日 -2.64%
55億3100万
2024年2月29日 +5.06%
58億1100万
2025年2月28日 -4.87%
55億2800万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
(※1)2025年度に当社製品によるCO2排出削減貢献量を当社グループによるCO2排出量の100倍以上とする独自の目標
マテリアリティオープンイノベーションを通じた新たな技術・事業領域の開拓
2024年度進捗(a) 当社の事業領域である工場自動化およびメカトロニクス応用領域において、技術的シナジーの創出に向けてM&A/アライアンスを活用した成長機会の積極的な探索を継続・アステラス製薬と細胞医療製品の製造プラットフォームの開発および提供を行う合弁会社の設立に関して契約を締結
(b) 当社の将来技術に寄与する研究開発について、国内外との産学官連携を強化
<サステナブルな社会/事業に寄与する経営基盤の強化>(※2)国内工場間接・直接要員1人当たり売上高(2019年度比)
2025/05/29 13:20
#2 事業等のリスク
競争の激化に係るリスク
リスクの説明当社グループの事業分野においては、それぞれの分野で強力な競合相手が存在します。当社グループ製品のシェアの高い分野においても、将来にわたり競争優位性を保てるという保証はありません。このため競合企業との価格面における激しい競争が発生した場合は、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループの製品等に対しては、技術および品質等における競争力を確保するため、適時・適切な製品投入を行う必要があります。当社グループが提供する製品等の競争力が相対的に脆弱である場合や、製品投入時期が適切でない場合等に、当社グループの業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
リスクへの対策このようなリスクに対して、当社グループはi3-Mechatronicsを通じて、最適なソリューションをお客さまに提供することにより、製品・サービスの差別化および高付加価値化に努めています。安川テクノロジーセンタを中心として部門横断的な研究開発の継続的な強化を図り、世界初・世界一にこだわった画期的な製品開発を進めるとともに、徹底した効率化を図ることで開発期間の短縮を図り、コスト競争力の高い製品のタイムリーな市場投入に努めています。
2025/05/29 13:20
#3 注記事項-その他の収益及びその他の費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
当連結会計年度の有形固定資産および無形資産売却益の主な内訳は、土地等の売却益です。
2.補助金収入は、中国国内の経済特別奨励区における事業活動により受領した政府補助金および研究開発に係る補助金です。
3.子会社株式売却益は、「6.企業結合等」をご参照ください。
2025/05/29 13:20
#4 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(2)研究開発
前連結会計年度および当連結会計年度における「売上原価」および「販売費及び一般管理費」に認識された研究開発は、21,247百万円および23,773百万円です。
2025/05/29 13:20
#5 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)1.「その他」には在外営業活動体の換算差額による影響額が含まれております。
2.前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めておりました「研究開発」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の繰延税金資産の内訳の組替えを行っております。
3.「その他の包括利益を通じて公正価値で測定される金融資産」には、2024年10月31日付にて持分法適用関連会社からの除外時に認識された、煙台東星磁性材料股份有限公司の残存株式の再評価益に関する繰延税金負債が含まれております。当該繰延税金負債は純損益を通じて認識しております。
2025/05/29 13:20
#6 研究開発活動
また、技術開発拠点「安川テクノロジーセンタ」(以下、YTC)においては、基礎技術開発から量産試作までを含めた上流から下流までの全プロセスを集約するなど、技術開発機能を結集させ、一貫した仕組みのなかで開発を進めることで、お客さまの価値を格段に向上させる新たな製品の開発をタイムリーに行います。
以上の取組みにより、当連結会計年度の研究開発は23,773百万円となりました。
[研究開発分野]
2025/05/29 13:20

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