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有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
親会社の建物(建物附属設備を除く) ――― 定額法
在外連結子会社 ――――――――――――― 主として定額法
上記以外 ―――――――――――――――― 主として定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 ――――――――――――― 3年～60年
機械装置及び運搬具 ――――――――――― 3年～17年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(c) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年3月20日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/17 16:46