安川電機(6506)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月20日
- -1億1300万
- 2010年3月20日
- 12億4100万
- 2010年12月20日 +37.23%
- 17億300万
- 2011年3月20日 +1.64%
- 17億3100万
- 2011年6月20日 +11.5%
- 19億3000万
- 2011年9月20日 -37.15%
- 12億1300万
- 2011年12月20日 +6.27%
- 12億8900万
- 2012年3月20日 +97.6%
- 25億4700万
- 2012年6月20日 -41.22%
- 14億9700万
- 2012年9月20日 +1.8%
- 15億2400万
- 2012年12月20日 +46.52%
- 22億3300万
- 2013年3月20日 +67.89%
- 37億4900万
- 2013年6月20日 +12%
- 41億9900万
- 2013年9月20日 +22.2%
- 51億3100万
- 2013年12月20日 +17.99%
- 60億5400万
- 2014年3月20日 -12.69%
- 52億8600万
- 2014年6月20日 +23.8%
- 65億4400万
- 2014年9月20日 +49.97%
- 98億1400万
- 2014年12月20日 -3.16%
- 95億400万
- 2015年3月20日 -0.51%
- 94億5600万
- 2015年6月20日 +1.2%
- 95億6900万
- 2015年9月20日 -20.95%
- 75億6400万
- 2015年12月20日 +10.09%
- 83億2700万
- 2016年3月20日 -27.71%
- 60億2000万
- 2016年6月20日 -11.28%
- 53億4100万
- 2016年9月20日 -0.62%
- 53億800万
- 2016年12月20日 +50.6%
- 79億9400万
- 2017年3月20日 +7.92%
- 86億2700万
- 2017年6月20日 +1.69%
- 87億7300万
- 2017年9月20日 +14.95%
- 100億8500万
- 2017年12月20日 +22.51%
- 123億5500万
- 2018年2月28日 -11.28%
- 109億6100万
- 2018年5月31日 -13.26%
- 95億800万
- 2018年8月31日 -5.92%
- 89億4500万
- 2018年11月30日 -19.45%
- 72億500万
- 2019年2月28日 -3.57%
- 69億4800万
- 2019年5月31日 -13.13%
- 60億3600万
- 2019年8月31日 -0.56%
- 60億200万
- 2019年11月30日 +27.61%
- 76億5900万
- 2020年2月29日 -33.02%
- 51億3000万
個別
- 2009年3月20日
- -7100万
- 2010年3月20日
- 12億5200万
- 2011年3月20日 +37.54%
- 17億2200万
- 2012年3月20日 +47.1%
- 25億3300万
- 2013年3月20日 +46.35%
- 37億700万
- 2014年3月20日 +39.52%
- 51億7200万
- 2015年3月20日 +77.09%
- 91億5900万
- 2016年3月20日 -37.01%
- 57億6900万
- 2017年3月20日 +43.32%
- 82億6800万
- 2018年2月28日 +27.09%
- 105億800万
- 2019年2月28日 -35.14%
- 68億1500万
- 2020年2月29日 -26.1%
- 50億3600万
- 2021年2月28日 +44.92%
- 72億9800万
- 2022年2月28日 +16.46%
- 84億9900万
- 2023年2月28日 +5.51%
- 89億6700万
- 2024年2月29日 +35.16%
- 121億2000万
- 2025年2月28日 -9.65%
- 109億5100万
- 2026年2月28日 +84.76%
- 202億3300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/25 15:58
(表示方法の変更)前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △4,816 △8,078 前払年金費用 △3,169 △3,397
前事業年度において「繰延税金資産」の「その他」に含めて表示しておりました「資産除去債務」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。