建物(純額)
個別
- 2014年5月31日
- 25億9400万
- 2015年5月31日 -4.01%
- 24億9000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具及び備品並びに無形固定資産の合計であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。2015/08/28 9:57
2 提出会社の神奈川県平塚市に所有する土地、建物及び構築物は、連結子会社である東洋工機株式会社に賃貸しております。
3 「従業員数」の臨時雇用者数は( )内に当連結会計年度末の人員を外数で記載しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法 但し平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8~60年
機械及び装置 7~12年
工具器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/08/28 9:57 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2015/08/28 9:57
担保権によって担保されている債務前連結会計年度(平成26年5月31日) 当連結会計年度(平成27年5月31日) 建物及び構築物 1,730 百万円 1,712 百万円 機械装置及び運搬具 711 百万円 627 百万円 上記のうち工場財団根抵当を設定している資産 建物及び構築物 1,730 百万円 1,712 百万円 機械装置及び運搬具 711 百万円 627 百万円
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりです。2015/08/28 9:57
2 当期減少額のうち主なものは次のとおりです。建物 横浜製作所 自動火災報知機 64百万円 機械及び装置 横浜製作所 NCターニング 42百万円 工具、器具及び備品 横浜製作所 図面用大型複写機 14百万円 建設仮勘定 全社 滋賀竜王工業団地土地予約手付金 111百万円 無形固定資産のその他 全社 次期基幹システムに係るソフトウェア仮勘定 131百万円
なお、当期減少額のうち()内は内書きで、減損損失の計上額です。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2015/08/28 9:57
当社グループは、減損損失の算定に当たり、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグループ化を行っております。場所 用途 種類 減損損失 東洋電機製造㈱平塚工場(神奈川県平塚市) 工場 建物及び構築物 30百万円
当連結会計年度において、平塚工場の改修増築に係る意思決定をしたことに伴い、改修増築時に除却すると見込まれる資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(30百万円)として、特別損失に計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法 但し平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 8~60年
機械装置及び運搬具 3~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/08/28 9:57