無形固定資産
連結
- 2021年5月31日
- 3億300万
- 2022年5月31日 -66.67%
- 1億100万
個別
- 2021年5月31日
- 2億7300万
- 2022年5月31日 -70.7%
- 8000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具及び備品、リース資産並びに無形固定資産の合計であります。2022/08/26 9:52
2 提出会社の神奈川県平塚市に所有する土地、建物及び構築物は、連結子会社である東洋工機株式会社に賃貸しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2022/08/26 9:52 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 3~12年2022/08/26 9:52
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2022/08/26 9:52
(2)会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報(百万円) 減損損失 ― 2,236 有形固定資産、無形固定資産及び長期前払費用 5,832 3,274
① 当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出方法 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (産業事業に係る一部の資産又は資産グループの固定資産の減損) (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2022/08/26 9:52
(2)会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報 ① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法(百万円) 減損損失 ― 2,256 有形固定資産、無形固定資産及び長期前払費用 5,928 3,325
当社グループでは連結財務諸表の作成にあたり、固定資産の減損に係る見積りが経営の実態を適切に反映したものになるようにグルーピングを行い、減損の兆候を判定します。減損の兆候の判定は、資産等を使用した営業活動から生じた損益の状況や、資産または資産グループが使用されている事業に関連して経営環境が著しく悪化したか否かなどについて、当社グループが利用可能な情報に基づいて判定を行っております。減損の兆候がある場合に減損損失の認識の判定を行い、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上しております。将来キャッシュ・フローの見積りは、経営者が承認した事業計画と、事業計画が策定されている期間を超える期間についての成長率に基づき算出しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 2~15年2022/08/26 9:52
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法