構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 16億4600万
- 2009年3月31日 -5.1%
- 15億6200万
- 2010年3月31日 -6.08%
- 14億6700万
- 2011年3月31日 -7.23%
- 13億6100万
- 2012年3月31日 -2.72%
- 13億2400万
- 2013年3月31日 +1.06%
- 13億3800万
- 2014年3月31日 +1.64%
- 13億6000万
- 2015年3月31日 -2.65%
- 13億2400万
- 2016年3月31日 +2.42%
- 13億5600万
- 2017年3月31日 -2.51%
- 13億2200万
- 2018年3月31日 -6.66%
- 12億3400万
- 2019年3月31日 +3.89%
- 12億8200万
- 2020年3月31日 +28.08%
- 16億4200万
- 2021年3月31日 -5.36%
- 15億5400万
- 2022年3月31日 -3.41%
- 15億100万
- 2023年3月31日 -1.53%
- 14億7800万
- 2024年3月31日 -1.76%
- 14億5200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定率法を採用しております。2024/06/25 14:56
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、当社の不動産事業部門(東京・大崎)の建物附属設備、構築物及び機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額につきましては、主として法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2024/06/25 14:56
前連結会計年度の売却は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、その他を売却する契約であり、それぞれの資産に関する売却益を区分して算出することが困難であることから、当該売却取引で発生した売却益を総額で記載しております。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、その他 582 百万円 - 百万円 土地 - 3,236 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2024/06/25 14:56
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、当社の不動産事業部門(東京・大崎)の建物附属設備、構築物及び機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しております。