#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/28 11:03
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました流動資産の「原材料」、「貯蔵品」、無形固定資産の「電話加入権」、投資その他の資産の「役員生命保険掛金」、「敷金」、流動負債の「設備支払手形」、固定負債の「預り保証金」は明瞭性を高める観点から表示方法の見直しを行い、当事業年度よりそれぞれ「原材料及び貯蔵品」、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産の「原材料」374,050千円、「貯蔵品」33,487千円は、流動資産の「原材料及び貯蔵品」407,538千円、無形固定資産の「電話加入権」11,306千円は、無形固定資産の「その他」11,306千円、投資その他の資産の「役員生命保険掛金」405,037千円、「敷金」104,868千円は、投資その他の資産の「その他」521,101千円、流動負債の「設備支払手形」1,945千円は、流動負債の「その他」2,497千円、固定負債の「預り保証金」161,800千円は、固定負債の「その他」250,812千円として組み替えております。
2018/06/28 11:03
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 機械装置及び運搬具 2～11年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
2018/06/28 11:03