建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～11年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/27 11:41

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2023年3月31日)		当連結会計年度(2024年3月31日)
建物及び構築物	159千円	( 159千円)	1,034千円	( 1,034千円)
機械装置及び運搬具	0	( 0 )	0	( 0 )

上記のうち、( )内書は工場財団抵当に供している資産を示しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2024/06/27 11:41

#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

具体的には、市場環境の変化に機敏に対応できる強固な経営体質を確立するため、DX推進による業務効率化、品質向上、コストダウン、人財の活性化などに取り組み、グループ一丸となってさらなる収益性の向上に取り組んでまいります。
その他にも、コア商品の市場競争力強化、サプライチェーンの再構築、工場・建物の再編だけでなく、カーボンニュートラル・脱炭素社会を意識した新技術・新商品の開発、海外情勢の変化に対応した海外展開の加速など、将来にわたる持続的な成長を目指して挑戦を続けてまいります。
(3)会社の経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

2024/06/27 11:41

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～11年

2024/06/27 11:41

#5 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(注) 近隣の建物賃貸借代を参考にして決定しております。

2024/06/27 11:41