建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～11年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 10:00

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物	968千円	( 968千円)	901千円	( 901千円)
機械装置及び運搬具	0	( 0 )	0	( 0 )

上記のうち、( )内書は工場財団抵当に供している資産を示しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2026/06/25 10:00

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～11年

2026/06/25 10:00

#4 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(注) 近隣の建物賃貸借代を参考にして決定しております。

2026/06/25 10:00