有価証券報告書-第106期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

今後の見通しにつきましては、原油安や政府・日銀の政策効果を背景に国内景気の回復が期待されますが、海外経済の下振れ懸念や電力会社向け製品の受注環境の悪化など、当社グループの経営環境は先行き不透明感が増すものと予想されます。
こうした中、当社グループは積極的な市場開拓とQCD(品質・コスト・納期)の徹底に努め、収益性を確保するとともに、「製品・事業の多様化」「海外事業展開の推進」「一般市場向け事業の拡大」など、中期経営計画「Transform & Actuate 変化と行動 フェーズⅢ」で掲げた重点施策を着実に実施することにより、持続的成長をめざしてまいります。