2.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具及び備品とリース資産であり、建設仮勘定は除外している。なお金額には消費税等を含まない。
3.土地及び建物の一部(大阪支店ほか3,515.2㎡)を賃借している。年間の賃借料は56,050千円である。土地の[ ]は、連結会社以外からの賃借面積(㎡)を外数で記載している。
4.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外数で記載している。

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#2 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成12年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりである。

前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	7,485千円	建物及び構築物	403千円
機械装置及び運搬具	5,387	機械装置及び運搬具	1,720

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

下記の資産をもって工場財団を組成し、長期借入金(1年内返済予定額を含む)及び極度額1,460,000千円の根抵当権の担保に供している。なお、当連結会計年度末における下記資産について担保付債務はない。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	842,687千円	768,562千円
機械装置及び運搬具	132,649	159,047

上記のほか、下記の資産について極度額120,000千円(期末現在債務額は前連結会計年度末-千円、当連結会計年度末-千円)の根抵当権を設定している。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	6,688千円	6,341千円
土地	75,699	75,699

担保付債務は、次のとおりである。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用している。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成12年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

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