三櫻工業（6584）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 9億2700万
2010年9月30日 +76.27%: 16億3400万
2010年12月31日 +54.53%: 25億2500万
2011年3月31日 +9.15%: 27億5600万
2011年6月30日 -64.88%: 9億6800万
2011年9月30日: -6300万
2011年12月31日 -999.99%: -8億2100万
2012年3月31日: 1億1200万
2012年6月30日 +768.75%: 9億7300万
2012年9月30日 -58.07%: 4億800万
2012年12月31日 +395.83%: 20億2300万
2013年3月31日 +105.14%: 41億5000万
2013年6月30日 -38.53%: 25億5100万
2013年9月30日 +30.85%: 33億3800万
2013年12月31日 +42.54%: 47億5800万
2014年3月31日 +22.49%: 58億2800万
2014年6月30日 -92.66%: 4億2800万
2014年9月30日 +258.64%: 15億3500万
2014年12月31日 +122.61%: 34億1700万
2015年3月31日 +41.5%: 48億3500万
2015年6月30日 -78.61%: 10億3400万
2015年9月30日 +38.1%: 14億2800万
2015年12月31日 -58.4%: 5億9400万
2016年3月31日: -56億600万
2016年6月30日: -16億4400万
2016年9月30日 -108.76%: -34億3200万
2016年12月31日: -14億300万
2017年3月31日: 14億4400万
2017年6月30日 +61.77%: 23億3600万
2017年9月30日 +65.33%: 38億6200万
2017年12月31日 +48.52%: 57億3600万
2018年3月31日 +103.43%: 116億6900万
2018年6月30日: -8億7000万
2018年9月30日: -3億2700万
2018年12月31日 -304.28%: -13億2200万
2019年3月31日 -664.22%: -101億300万
2019年6月30日: 10億8100万
2019年9月30日 +76.6%: 19億900万
2019年12月31日 +28.71%: 24億5700万
2020年3月31日 -60.81%: 9億6300万
2020年6月30日: -26億1300万
2020年9月30日 -10.75%: -28億9400万
2020年12月31日: -100万
2021年3月31日: 31億4600万
2021年6月30日 -9%: 28億6300万
2021年9月30日 +79.46%: 51億3800万
2021年12月31日 +44.47%: 74億2300万
2022年3月31日 -0.51%: 73億8500万
2022年6月30日 -97.01%: 2億2100万
2022年9月30日 +381%: 10億6300万
2022年12月31日: -4億7100万
2023年3月31日: -1億9700万
2023年6月30日: 18億2900万
2023年9月30日 +247.95%: 63億6400万
2023年12月31日 +28.44%: 81億7400万
2024年3月31日 +27.44%: 104億1700万
2024年6月30日 -69.68%: 31億5800万
2024年9月30日 +14.5%: 36億1600万
2024年12月31日 -97.51%: 9000万
2025年3月31日 +999.99%: 16億300万
2025年6月30日: -6億5400万
2025年9月30日: 26億7400万
2025年12月31日 +5.61%: 28億2400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/23 16:07
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/23 16:07
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/23 16:07
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/23 16:07