三櫻工業（6584）の包括利益の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 27億5600万
2012年3月31日 -95.94%: 1億1200万
2013年3月31日 +999.99%: 41億5000万
2014年3月31日 +40.43%: 58億2800万
2015年3月31日 -17.04%: 48億3500万
2016年3月31日: -56億600万
2017年3月31日: 14億4400万
2018年3月31日 +708.1%: 116億6900万
2019年3月31日: -101億300万
2020年3月31日: 9億6300万
2021年3月31日 +226.69%: 31億4600万
2022年3月31日 +134.74%: 73億8500万
2023年3月31日: -1億9700万
2024年3月31日: 104億1700万
2025年3月31日 -84.61%: 16億300万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/23 16:07
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/23 16:07
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/23 16:07
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/23 16:07