- 6648
- 2026/08/31
- 時価
- 362億円
- PER 予
- 9.42倍
- 2010年以降
- 2.79-148.84倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.34倍
- 2010年以降
- 0.35-2.19倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.82%
- ROE 予
- 14.18%
- ROA 予
- 10.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/25 14:02
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ② リース資産の減価償却の方法2018/06/25 14:02
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)、構築物並びに機械及び装置は定額法、それ以外は定率法であります。
ただし、平成28年3月31日以前に取得した製造部門以外の建物附属設備及び構築物については定率法であります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械及び装置 2~7年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 14:02 - #4 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2018/06/25 14:02前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)車両運搬具 -千円 285千円 工具、器具及び備品 212 - 計 212 285 - #5 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2018/06/25 14:02前事業年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物 645千円 154千円 機械及び装置 1,444 2,401 車両運搬具 0 0 工具、器具及び備品 64 379 解体撤去費用 671 65 計 2,825 3,000 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/25 14:02
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/25 14:02
当事業年度における投資活動による資金の減少は378百万円となりました(前期は495百万円の減少)。これは山形工場及び九州工場における建物及び塗装設備の改修などに伴う有形固定資産の取得による支出300百万円などの資金の減少があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)