- 6651
- 2026/10/07
- 時価
- 1838億円
- PER 予
- 14.86倍
- 2010年以降
- 赤字-29.04倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.4倍
- 2010年以降
- 0.48-1.62倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.39%
- ROE 予
- 9.42%
- ROA 予
- 6.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日東工業（6651）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 14億7100万
- 2013年9月30日 -47.45%
- 7億7300万
- 2014年3月31日 +99.35%
- 15億4100万
- 2014年9月30日 -50.03%
- 7億7000万
- 2015年3月31日 +106.23%
- 15億8800万
- 2015年9月30日 -36.08%
- 10億1500万
- 2016年3月31日 +94.38%
- 19億7300万
- 2016年9月30日 -50.38%
- 9億7900万
- 2017年3月31日 +105.72%
- 20億1400万
- 2017年9月30日 -49.8%
- 10億1100万
- 2018年3月31日 +113.06%
- 21億5400万
- 2018年9月30日 -45.96%
- 11億6400万
- 2019年3月31日 +111.86%
- 24億6600万
- 2019年9月30日 -42.66%
- 14億1400万
- 2020年3月31日 +103.39%
- 28億7600万
- 2020年9月30日 -55.56%
- 12億7800万
- 2021年3月31日 +106.73%
- 26億4200万
- 2021年9月30日 -48.49%
- 13億6100万
- 2022年3月31日 +104.11%
- 27億7800万
- 2022年9月30日 -47.88%
- 14億4800万
- 2023年3月31日 +105.11%
- 29億7000万
- 2023年9月30日 -50.81%
- 14億6100万
- 2024年3月31日 +109.38%
- 30億5900万
- 2024年9月30日 -51.19%
- 14億9300万
- 2025年3月31日 +113.86%
- 31億9300万
- 2025年9月30日 -43%
- 18億2000万
- 2026年3月31日 +102.97%
- 36億9400万
個別
- 2013年3月31日
- 14億7100万
- 2014年3月31日 +4.76%
- 15億4100万
- 2015年3月31日 +3.05%
- 15億8800万
- 2016年3月31日 +24.24%
- 19億7300万
- 2017年3月31日 +2.08%
- 20億1400万
- 2018年3月31日 +4.82%
- 21億1100万
- 2019年3月31日 +3.46%
- 21億8400万
- 2020年3月31日 -0.87%
- 21億6500万
- 2021年3月31日 -4.06%
- 20億7700万
- 2022年3月31日 -0.96%
- 20億5700万
- 2023年3月31日 +6.08%
- 21億8200万
- 2024年3月31日 +5.77%
- 23億800万
- 2025年3月31日 +0.95%
- 23億3000万
- 2026年3月31日 +14.21%
- 26億6100万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費は次のとおりです。2026/06/24 9:33
- #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 主な費目及び金額は次のとおりです。2026/06/24 9:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賃借料 522 506 研究開発費 3,193 3,694 のれん償却額 170 247 - #3 研究開発活動
- また、「電子部品関連 製造事業」においては、モビリティ等の電動化・電子化の高度化に対応するため、次世代パワーデバイスに対するEMC(電磁両立性)対策などのコア技術の深耕や、新機能部材の開発を進めています。2026/06/24 9:33
当連結会計年度の研究開発費は3,694百万円で、研究成果のうち主なものは次のとおりです。
(1) 電気・情報インフラ関連 製造・工事・サービス事業
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
