営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2014年12月31日
- 93億9100万
- 2015年12月31日 -12.99%
- 81億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注) 1 セグメント利益又は損失の調整額3百万円はセグメント間取引消去です。2016/02/12 9:42
2 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2016/02/12 9:42
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- 企業結合会計基準等の適用については、企業結合会計基準第58-2項(4)、連結会計基準第44-5項(4)及び事業分離等会計基準第57-4項(4)に定める経過的な取扱いに従っており、第1四半期連結会計期間の期首時点から将来にわたって適用しています。2016/02/12 9:42
この結果、当第3四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ103百万円減少しています。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当業界におきましては、新設住宅着工戸数は持ち直しの動きをみせましたが、民間非居住建築物棟数や機械受注に関しては力強さに欠けるほか、太陽光発電設備の導入ピッチは鈍化傾向を続けているなど、先行き予断を許さない事業環境で推移しました。2016/02/12 9:42
このような情勢下にあって当社グループは、エネルギーマネジメントシステムに関連した住宅用分電盤などの販売が堅調に推移したほか、EV・PHEV用充電スタンドの売上が増加しました。しかし、太陽光発電設備導入ピッチの鈍化による関連製品の販売額が減少したことや情報通信市場に関連したキャビネットの販売額が減少した結果、売上高は77,898百万円と前年同四半期比0.4%の減収、営業利益は8,171百万円と同13.0%の減益、経常利益は7,937百万円と同18.1%の減益となりましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期に計上した減損損失要因が消失したことにより5,265百万円と同9.3%の増益となりました。
セグメント別の業績は次のとおりです。