寺崎電気産業（6637）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 12億6187万
- 2012年3月31日 -32.37%
- 8億5336万
- 2013年3月31日 +108.28%
- 17億7739万
- 2014年3月31日 +64.04%
- 29億1566万
- 2015年3月31日 +50.24%
- 43億8035万
- 2016年3月31日 -76.61%
- 10億2448万
- 2017年3月31日 -43.67%
- 5億7709万
- 2018年3月31日 +260.08%
- 20億7797万
- 2019年3月31日 -64.09%
- 7億4613万
- 2020年3月31日 +107.95%
- 15億5157万
- 2021年3月31日 +140.49%
- 37億3141万
- 2022年3月31日 -13.67%
- 32億2149万
- 2023年3月31日 -6.99%
- 29億9633万
- 2024年3月31日 +116.72%
- 64億9368万
- 2025年3月31日 -21.31%
- 51億974万
- 2026年3月31日 +59.9%
- 81億7041万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/26 14:57
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生年度の翌連結会計年度から費用処理することとしております。2026/06/26 14:57
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
