富士通(6702)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5兆3308億
- 2009年3月31日 -11.97%
- 4兆6929億
- 2009年12月31日 -28.97%
- 3兆3334億
- 2010年3月31日 +40.38%
- 4兆6795億
- 2010年6月30日 -77.62%
- 1兆472億
- 2010年9月30日 +105.05%
- 2兆1474億
- 2010年12月31日 +51.06%
- 3兆2438億
- 2011年3月31日 +39.6%
- 4兆5284億
- 2011年6月30日 -78.22%
- 9860億7100万
- 2011年9月30日 +112.19%
- 2兆923億
- 2011年12月31日 +51.6%
- 3兆1720億
- 2012年3月31日 +40.84%
- 4兆4675億
- 2012年6月30日 -78.57%
- 9573億7000万
- 2012年9月30日 +116.41%
- 2兆718億
- 2012年12月31日 +50.6%
- 3兆1200億
- 2013年3月31日 +40.44%
- 4兆3817億
- 2013年6月30日 -77.2%
- 9992億3300万
- 2013年9月30日 +115.33%
- 2兆1516億
- 2013年12月31日 +55.81%
- 3兆3523億
- 2014年3月31日 +42.06%
- 4兆7624億
個別
- 2008年3月31日
- 2兆9790億
- 2009年3月31日 -18.65%
- 2兆4235億
- 2010年3月31日 -11.33%
- 2兆1489億
- 2011年3月31日 -2.61%
- 2兆929億
- 2012年3月31日 +1.5%
- 2兆1242億
- 2013年3月31日 -1.71%
- 2兆878億
- 2014年3月31日 +2.74%
- 2兆1450億
- 2015年3月31日 -4.02%
- 2兆588億
- 2016年3月31日 -2.53%
- 2兆68億
- 2017年3月31日 +1.38%
- 2兆345億
- 2018年3月31日 -9.98%
- 1兆8315億
- 2019年3月31日 +5.48%
- 1兆9318億
- 2020年3月31日 +8.29%
- 2兆920億
- 2021年3月31日 -5.8%
- 1兆9706億
- 2022年3月31日 -11.59%
- 1兆7423億
- 2023年3月31日 +3.54%
- 1兆8040億
- 2024年3月31日 +2.63%
- 1兆8514億
- 2025年3月31日 -1.86%
- 1兆8170億
- 2026年3月31日 -6.85%
- 1兆6926億
有報情報
- #1 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- なお、本有価証券報告書提出日現在における各社外取締役及び社外監査役の役割、機能及び具体的な選任理由に対する考え方は以下のとおりです。2025/06/20 15:30
<社外取締役>
<社外監査役>氏名 社外取締役の役割、機能及び具体的な選任理由 向井 千秋 向井千秋氏は、過去に社外役員となること以外の方法で会社経営に関与されたことはありませんが、医師からアジア女性初の宇宙飛行士となった経歴をお持ちです。同氏は、当社の標榜するチャレンジ精神を最先端の科学分野で体現されており、広範な科学技術の知見に基づくグローバルで公正かつ客観的な監督と助言が期待できるため、独立社外取締役として選任しております。また、同氏は、東京証券取引所が定める「上場管理等に関するガイドライン」の独立性基準に抵触せず、当社が定める「社外役員の独立性基準」の各基準を満たしていることから、一般株主と利益相反が生じるおそれはないと判断しております。なお、向井千秋氏が特任副学長を務めている東京理科大学を運営する学校法人東京理科大学と当社との間には取引関係がありますが、2024年度における同法人と当社の間の取引金額(継続的な製品・サービスの提供、調達にかかる支払額または受取額)は、双方の連結売上高(教育活動収入)の1%未満であり、社外取締役の独立性に影響を及ぼすような重要性はないと判断しております。 古城 佳子 古城佳子氏は、過去に社外役員となること以外の方法で会社経営に関与されたことはありませんが、日本国際政治学会理事長等の要職を歴任され、長年、民間企業を含む経済主体が国際政治に及ぼす影響等についての研究を重ねておられます。同氏には、国際政治の激動期における外部環境の変化への対応やESG経営への取り組み等について幅広い監督と助言が期待できるため、独立社外取締役として選任しております。また、同氏は、東京証券取引所が定める「上場管理等に関するガイドライン」の独立性基準に抵触せず、当社が定める「社外役員の独立性基準」の各基準を満たしていることから、一般株主と利益相反が生じるおそれはないと判断しております。 - #2 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- 「企業結合に関する会計基準」、「事業分離等に関する会計基準」及び「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」に基づき、共通支配下の取引として会計処理を行っております。2025/06/20 15:30
(3)当事業年度の損益計算書に計上されている分割する事業に係る売上高の概算額
売上高 約1,089億円 - #3 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2025/06/20 15:30
前事業年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 527,252 百万円 399,792 百万円 仕入高 761,270 861,167