#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、本社の基幹業務におけるサーバー(工具、器具及び備品)であります。
無形固定資産
ソフトウェアであります。
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#2 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として当社および国内連結子会社は定率法、在外子会社は定額法または定率法によっております。
建物(建物付属設備は除く)
a 1998年3月31日以前に取得したもの……定率法によっております。
b 1998年4月1日以後に取得したもの……定額法によっております。
建物付属設備及び構築物
a 2016年3月31日以前に取得したもの……定率法によっております。
b 2016年4月1日以後に取得したもの……定額法によっております。
建物、建物付属設備及び構築物以外……定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
その他 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2024/06/21 13:51
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: その他 2～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械装置 8～17年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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