有価証券報告書-第92期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準および評価方法
① 有価証券
その他有価証券
a 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております)
b 時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
a 製品(半製品を含む)
個別法(うち量産品は先入先出法、半製品は総平均法)に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 商品
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c 仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
d 原材料及び貯蔵品
総平均法(うち無線通信装置の一部は先入先出法)に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
① 有価証券
その他有価証券
a 時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております)
b 時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
a 製品(半製品を含む)
個別法(うち量産品は先入先出法、半製品は総平均法)に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 商品
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
c 仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
d 原材料及び貯蔵品
総平均法(うち無線通信装置の一部は先入先出法)に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)