建設仮勘定
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億5700万
- 2009年3月31日 -100%
- 0
- 2010年3月31日
- 0
- 2011年3月31日
- 0
- 2018年3月31日
- 1400万
- 2019年3月31日 +207.14%
- 4300万
- 2020年3月31日 +186.05%
- 1億2300万
- 2021年3月31日 -66.67%
- 4100万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 6億6400万
- 2023年3月31日 -80.87%
- 1億2700万
- 2024年3月31日 +33.86%
- 1億7000万
個別
- 2013年3月31日
- 7億9200万
- 2014年3月31日 +86.11%
- 14億7400万
- 2015年3月31日 -94.5%
- 8100万
- 2016年3月31日 +64.2%
- 1億3300万
- 2022年3月31日 +348.12%
- 5億9600万
- 2023年3月31日 -94.46%
- 3300万
- 2024年3月31日 +36.36%
- 4500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)帳簿価額には建設仮勘定を含めておりません。2024/06/25 14:54
(2) 国内子会社 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注1)減価償却費は、「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「研究開発費」に計上しております。2024/06/25 14:54
(注2)建設中の有形固定資産に関する金額は建設仮勘定として表示しております。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産の認識後の測定については、原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去及び土地の原状回復費用、及び資産計上すべき借入コストが含まれます。2024/06/25 14:54
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 2-50年