#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載しておりません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日)
2015/06/24 14:53
#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/24 14:53
#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2)有形固定資産
(単位:百万円)
2015/06/24 14:53
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.有形固定資産の当期増加額は、エアコン試験室(811百万円)などによるものであります。
3.有形固定資産の当期減少額は、新庄事業所の土地、建物及び構築物の売却(808百万円)などによるものであります。
4.無形固定資産の当期増加額は、生産管理システム(330百万円)などによるものであります。2015/06/24 14:53
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/24 14:53