#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載しておりません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)
2017/06/21 13:29
#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/21 13:29
#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2)有形固定資産
(単位:百万円)
2017/06/21 13:29
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 当期首残高」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」(1998年(平成10年)3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
3.有形固定資産の「当期増加額」は、ボイラ設備更新及びVRF空調工事(95百万円)、携帯無線機金型(53百万円)、吸排気設備更新(35百万円)などによるものであります。
4.無形固定資産の「当期増加額」は、サービス部品システム(67百万円)、人事給与システム(52百万円)などによるものであります。2017/06/21 13:29
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/21 13:29