建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～7年

2018/06/22 13:28

#2 有形固定資産等明細表（連結）

当期首残高」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」
(1998年(平成10年)3月31日公布 法律第34号)により行った土地の再評価実施前
の帳簿価額との差額であります。
3.有形固定資産の「当期増加額」は、川崎本社の空調設備更新に伴う建物及び構築物(84百万円)
の購入などによるものであります。
4.有形固定資産の「当期減少額」は、主に川崎本社の「技術研究棟」(仮称)の建設に伴う
旧建屋等の廃却(113百万円)によるものであります。2018/06/22 13:28

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械及び装置 5～12年

2018/06/22 13:28