6755 富士通ゼネラル

時価

2284億円

PER 予

36.47倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.58倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.82%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

当期変動額合計、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、剰余金の配当他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	当期変動額合計		資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		剰余金の配当		偶発損失引当金		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス
2008/03	-12百万		-		-		-		-
2009/03	-3百万	赤縮	-		-327百万		-		-
2010/03	-2百万	赤縮	-		-545百万	赤拡	-		-
2011/03	-3百万	赤拡	153百万		-654百万	赤拡	639百万		-
2012/03	-1百万	赤縮	-		-654百万	±0%	-		-
2013/03	-4百万	赤拡	-		-872百万	赤拡	-		78億
2014/03	-		-		-		-		119億	+52.6%
2015/03	-		-		-		-		156億	+31.3%
2016/03	-		-		-		-		108億	-30.7%
2017/03	-		-		-		-		24.5億	-77.4%

2008年3月

当期変動額合計: -1200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2009年3月

当期変動額合計: -300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -3億2700万
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2010年3月

当期変動額合計: -200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -5億4500万
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2011年3月

当期変動額合計: -300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 1億5300万
剰余金の配当: -6億5400万
偶発損失引当金: 6億3900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2012年3月

当期変動額合計: -100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -6億5400万
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2013年3月

当期変動額合計: -400万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -8億7200万
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 78億300万

2014年3月

当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 119億1100万

2015年3月

当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 156億3500万

2016年3月

当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 108億3700万

2017年3月

当期変動額合計: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
剰余金の配当: -
偶発損失引当金: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 24億4900万