構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～38年
構築物	2～50年
機械及び装置	2～17年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアの耐用年数は5年であります。

2017/06/28 15:49

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

(1)	半導体製造システム用評価設備等の投資による増加(建物 25百万円、機械及び装置 1,346百万円、工具、器具及び備品 122百万円、ソフトウェア 84百万円)			1,579	百万円
(2)	無線通信システム、放送システム用評価設備等の投資による増加(建物 1,023百万円、構築物 9百万円、機械及び装置 19百万円、工具、器具及び備品 365百万円、ソフトウェア 459百万円)			1,877	百万円
(3)	富山事業所 新生産棟の建設による増加(建物 4,542百万円、構築物 101百万円、機械及び装置 223百万円、工具、器具及び備品 148百万円、その他 26百万円)			5,042	百万円
(4)	建設仮勘定の当期増加額の大半は、建物、機械及び装置、工具、器具及び備品に振替られたもので、主なものは半導体製造システム用評価設備等 6,475百万円、無線通信システム、放送システム用評価設備等 1,102百万円であります。			7,577	百万円

2017/06/28 15:49