サンケン電気（6707）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -19億9300万
- 2010年9月30日 -4.06%
- -20億7400万
- 2010年12月31日 -105.54%
- -42億6300万
- 2011年3月31日
- -35億7000万
- 2011年6月30日
- -26億3200万
- 2011年9月30日 -33.09%
- -35億300万
- 2011年12月31日
- -33億2800万
- 2012年3月31日
- 1億9700万
- 2012年6月30日
- -15億3300万
- 2012年9月30日
- -14億1500万
- 2012年12月31日
- 18億9700万
- 2013年3月31日 +262.57%
- 68億7800万
- 2013年6月30日 -42.11%
- 39億8200万
- 2013年9月30日 +14.29%
- 45億5100万
- 2013年12月31日 +84.49%
- 83億9600万
- 2014年3月31日 +4.99%
- 88億1500万
- 2014年6月30日 -99.4%
- 5300万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 62億6800万
- 2014年12月31日 +102.62%
- 127億
- 2015年3月31日 +16.83%
- 148億3700万
- 2015年6月30日 -96.01%
- 5億9200万
- 2015年9月30日
- -2億9300万
- 2015年12月31日 -196.59%
- -8億6900万
- 2016年3月31日 -843.15%
- -81億9600万
- 2016年6月30日
- -56億7200万
- 2016年9月30日
- -56億1000万
- 2016年12月31日
- 20億3500万
- 2017年3月31日 -61.28%
- 7億8800万
- 2017年6月30日 +13.83%
- 8億9700万
- 2017年9月30日
- -127億5200万
- 2017年12月31日
- -100億6200万
- 2018年3月31日 -38.49%
- -139億3500万
- 2018年6月30日
- 26億9100万
- 2018年9月30日 +154.14%
- 68億3900万
- 2018年12月31日 +0.38%
- 68億6500万
- 2019年3月31日 -1.21%
- 67億8200万
- 2019年6月30日
- -34億8500万
- 2019年9月30日 -48.81%
- -51億8600万
- 2019年12月31日 -19.49%
- -61億9700万
- 2020年3月31日
- -60億5200万
- 2020年6月30日
- -16億1400万
- 2020年9月30日 -235.32%
- -54億1200万
- 2020年12月31日 -30.28%
- -70億5100万
- 2021年3月31日
- -1億5400万
- 2021年6月30日
- 25億8200万
- 2021年9月30日 +158.33%
- 66億7000万
- 2021年12月31日 +70.64%
- 113億8200万
- 2022年3月31日 +81.66%
- 206億7600万
- 2022年6月30日 -43.54%
- 116億7400万
- 2022年9月30日 +101.71%
- 235億4800万
- 2022年12月31日 -9.19%
- 213億8400万
- 2023年3月31日 +41.41%
- 302億4000万
- 2023年6月30日 -36.69%
- 191億4600万
- 2023年9月30日 +61.62%
- 309億4300万
- 2023年12月31日 -22.06%
- 241億1800万
- 2024年3月31日 -4.03%
- 231億4600万
- 2024年6月30日 -70.05%
- 69億3300万
- 2024年9月30日 +149.49%
- 172億9700万
- 2024年12月31日 +44.33%
- 249億6400万
- 2025年3月31日 -11.54%
- 220億8300万
- 2025年6月30日
- -16億1900万
- 2025年9月30日
- -7億400万
- 2025年12月31日
- 9600万
- 2026年3月31日
- -39億5700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 15:30
- #2 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- (2)重要な関連会社の要約財務情報2026/06/24 15:30
当連結会計年度において、重要な関連会社はAllegro MicroSystems, Inc.であり、持分法による投資損失の算定対象となった要約財務諸表は以下のとおりであります。なお、 Allegro MicroSystems, Inc.は、前連結会計年度の第2四半期連結会計期間より持分法適用関連会社に変更したため、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書項目については、9ヶ月の決算数値を記載しています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
