建物（純額）

有報情報

#1 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内容は、次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	40百万円
機械装置及び運搬具	432百万円	55百万円

2018/06/22 16:56

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物	67	百万円	62	百万円
その他無形固定資産	8	百万円	8	百万円

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/22 16:56

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	川越工場	3号棟改修工事	184百万円
機械及び装置	本社・半導体技術センター	赤外線発熱解析装置「ELITE」	94百万円
工具器具備品	本社・半導体技術センター	仮想サーバ基盤老朽化更新	96百万円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2018/06/22 16:56

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 8年～60年
機械装置及び運搬具 3年～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
・所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
主として自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/22 16:56