#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～38年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 4～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によります。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 15:30
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)……定率法によります。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10～38年
機械装置 7年
その他(工具・器具及び備品) 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法によります。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 15:30