6770 アルプスアルパイン

6770
2026/01/20
時価
4060億円
PER 予
21.82倍
2010年以降
赤字-220.38倍
（2010-2025年）
PBR
0.87倍
2010年以降
0.51-3.61倍
（2010-2025年）
配当 予
3.08%
ROE 予
4%
ROA 予
2.22%
資料
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会計方針の変更を反映した当期首残高、全事業営業利益又は全事業営業損失（△）、持分法の適用範囲の変動

【期間】
年度会計方針の変更を反映した当期首残高全事業営業利益又は全事業営業損失（△）持分法の適用範囲の変動
2014/032272億--
2015/032837億 +24.9%--
2016/033318億 +16.9%--
2017/033611億 +8.8%--0.01億
2020/03---72.2億 赤拡
2021/033782億 +4.7%--
2021/06--36.9億-
2021/09--72.5億 赤拡-
2021/12--80.6億 赤拡-
2022/034253億 +12.5%--
2022/06--59.4億 赤縮-
2022/09--52.7億 赤縮-
2022/12--51億 赤縮-
2023/06--29.6億 赤縮-
2023/09-5.61億 黒転-
2023/12-7.37億 +31.4%-
2024/09--52.8億 赤転-

2014年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高
2271億6700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-
持分法の適用範囲の変動
-

2015年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高
2837億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-
持分法の適用範囲の変動
-

2016年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高
3317億7700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-
持分法の適用範囲の変動
-

2017年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高
3611億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-
持分法の適用範囲の変動
-100万

2020年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-
持分法の適用範囲の変動
-72億2200万

2021年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高
3781億6100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-
持分法の適用範囲の変動
-

2021年6月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-36億9000万
持分法の適用範囲の変動
-

2021年9月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-72億4800万
持分法の適用範囲の変動
-

2021年12月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-80億6000万
持分法の適用範囲の変動
-

2022年3月

会計方針の変更を反映した当期首残高
4253億800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-
持分法の適用範囲の変動
-

2022年6月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-59億4300万
持分法の適用範囲の変動
-

2022年9月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-52億6700万
持分法の適用範囲の変動
-

2022年12月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-51億
持分法の適用範囲の変動
-

2023年6月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-29億5600万
持分法の適用範囲の変動
-

2023年9月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
5億6100万
持分法の適用範囲の変動
-

2023年12月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
7億3700万
持分法の適用範囲の変動
-

2024年9月

会計方針の変更を反映した当期首残高
-
全事業営業利益又は全事業営業損失（△）
-52億8400万
持分法の適用範囲の変動
-

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