有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
1. 前事業年度において、損益計算書の営業外費用に独立掲記していた「借入関連費用」(前事業年度505百万円)、「遊休資産維持費用」(前事業年度261百万円)、「株式交付費償却」(前事業年度101百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しています。
2. 前事業年度において、損益計算書の特別利益に独立掲記していた「事業譲渡益」(前事業年度43,552百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別利益の「その他」に含めて表示しています。
3. 前事業年度において、損益計算書の特別損失に独立掲記していた「事業構造改善費用」(前事業年度7,609百万円)、「事業譲渡損」(前事業年度6,476百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示しています。
(損益計算書関係)
1. 前事業年度において、損益計算書の営業外費用に独立掲記していた「借入関連費用」(前事業年度505百万円)、「遊休資産維持費用」(前事業年度261百万円)、「株式交付費償却」(前事業年度101百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めて表示しています。
2. 前事業年度において、損益計算書の特別利益に独立掲記していた「事業譲渡益」(前事業年度43,552百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別利益の「その他」に含めて表示しています。
3. 前事業年度において、損益計算書の特別損失に独立掲記していた「事業構造改善費用」(前事業年度7,609百万円)、「事業譲渡損」(前事業年度6,476百万円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より特別損失の「その他」に含めて表示しています。