TBグループ(6775)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 7600万
- 2014年6月30日 +5.29%
- 8002万
- 2014年9月30日 +3.26%
- 8263万
- 2014年12月31日 +1.94%
- 8423万
- 2015年3月31日 -10.44%
- 7544万
- 2015年6月30日 -1.02%
- 7467万
- 2015年9月30日 +3.14%
- 7702万
- 2015年12月31日 -0.94%
- 7629万
- 2016年3月31日 -3.05%
- 7396万
- 2016年6月30日 +1.76%
- 7527万
- 2016年9月30日 +2.34%
- 7703万
- 2016年12月31日 +2.2%
- 7872万
- 2017年3月31日 +2.36%
- 8057万
- 2017年6月30日 +0.19%
- 8073万
- 2017年9月30日 -1.66%
- 7938万
- 2017年12月31日 -0.71%
- 7882万
- 2018年3月31日 +2.31%
- 8065万
- 2018年6月30日 +2.46%
- 8263万
- 2018年9月30日 +9.9%
- 9081万
- 2018年12月31日 +0.46%
- 9122万
- 2019年3月31日 -0.41%
- 9084万
- 2019年6月30日 -7.93%
- 8364万
- 2019年9月30日 -3.17%
- 8099万
- 2019年12月31日 +0.44%
- 8134万
- 2020年3月31日 -0.43%
- 8099万
- 2020年6月30日 -5.63%
- 7643万
- 2020年9月30日 +2%
- 7796万
- 2020年12月31日 +1.2%
- 7889万
- 2021年3月31日 +1.94%
- 8042万
- 2021年6月30日 -6.45%
- 7523万
- 2021年9月30日 -7.07%
- 6992万
- 2021年12月31日 +1.34%
- 7086万
- 2022年3月31日 +0.15%
- 7096万
- 2022年6月30日 +5.19%
- 7464万
- 2022年9月30日 +0.27%
- 7484万
- 2022年12月31日 +0.56%
- 7526万
- 2023年3月31日 +0.44%
- 7559万
- 2023年6月30日 +0.14%
- 7570万
- 2023年9月30日 -9.4%
- 6858万
- 2023年12月31日 +0.71%
- 6906万
- 2024年3月31日 +1.04%
- 6978万
- 2024年6月30日 +9.68%
- 7653万
- 2024年9月30日 +1.92%
- 7800万
- 2024年12月31日 -1.04%
- 7719万
- 2025年3月31日 -1.47%
- 7606万
- 2025年6月30日 +7.91%
- 8208万
- 2025年9月30日 -0.18%
- 8193万
- 2025年12月31日 +0.75%
- 8255万
- 2026年3月31日 -2.29%
- 8066万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4)退職給付に係る会計処理の方法2026/06/25 15:06
退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:06
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損損失 13,421 15,774 退職給付に係る負債 23,957 25,425 長期前受収益 495 19
前連結会計年度(2025年3月31日) - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び一部の連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。2026/06/25 15:06
なお、当社及び一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.簡便法を適用した確定給付制度