建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/30 13:08

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
商品及び製品(販売用不動産)	3,078	3,078
建物及び構築物	56,439	52,297
土地	50,346	50,346

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/30 13:08

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び賃貸資産については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/30 13:08