- 6794
- 2026/08/28
- 時価
- 737億円
- PER 予
- 13.25倍
- 2010年以降
- 赤字-59.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.98倍
- 2010年以降
- 0.28-2.14倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.9%
- ROE 予
- 7.43%
- ROA 予
- 4.42%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フォスター電機(6794)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 866億6600万
- 2009年3月31日 -10.34%
- 777億900万
- 2009年12月31日 -14.5%
- 664億4300万
- 2010年3月31日 +33.07%
- 884億1700万
- 2010年6月30日 -75.37%
- 217億7300万
- 2010年9月30日 +115.74%
- 469億7200万
- 2010年12月31日 +57.22%
- 738億5100万
- 2011年3月31日 +37.28%
- 1013億7900万
- 2011年6月30日 -75.31%
- 250億3300万
- 2011年9月30日 +108.01%
- 520億7000万
- 2011年12月31日 +66.23%
- 865億5800万
- 2012年3月31日 +38.17%
- 1196億100万
- 2012年6月30日 -76.97%
- 275億4300万
- 2012年9月30日 +112.89%
- 586億3700万
- 2012年12月31日 +72.49%
- 1011億4200万
- 2013年3月31日 +41.92%
- 1435億4200万
- 2013年6月30日 -73.11%
- 385億9500万
- 2013年9月30日 +109.95%
- 810億3200万
- 2013年12月31日 +53.51%
- 1243億9200万
- 2014年3月31日 +34.77%
- 1676億4000万
- 2014年6月30日 -74.75%
- 423億2700万
- 2014年9月30日 +106.68%
- 874億8100万
- 2014年12月31日 +59.01%
- 1391億500万
- 2015年3月31日 +35.96%
- 1891億2400万
- 2015年6月30日 -75.1%
- 470億9200万
- 2015年9月30日 +105.22%
- 966億4100万
- 2015年12月31日 +54.77%
- 1495億7500万
- 2016年3月31日 +27.65%
- 1909億2800万
- 2016年6月30日 -81.9%
- 345億5500万
- 2016年9月30日 +97.78%
- 683億4200万
- 2016年12月31日 +72.64%
- 1179億8700万
- 2017年3月31日 +36.37%
- 1608億9600万
- 2017年6月30日 -76.51%
- 378億
- 2017年9月30日 +112.4%
- 802億8600万
- 2017年12月31日 +73.06%
- 1389億4600万
- 2018年3月31日 +33%
- 1848億
- 2018年6月30日 -80.24%
- 365億1200万
- 2018年9月30日 +88.32%
- 687億5800万
- 2018年12月31日 +58.02%
- 1086億5200万
- 2019年3月31日 +29.13%
- 1403億300万
- 2019年6月30日 -80.36%
- 275億6100万
- 2019年9月30日 +100.56%
- 552億7700万
- 2019年12月31日 +52.7%
- 844億900万
- 2020年3月31日 +27.12%
- 1072億9800万
- 2020年6月30日 -82.78%
- 184億8000万
- 2020年9月30日 +113.9%
- 395億2800万
- 2020年12月31日 +57.28%
- 621億6900万
- 2021年3月31日 +37.08%
- 852億2000万
- 2021年6月30日 -74.35%
- 218億6000万
- 2021年9月30日 +101.17%
- 439億7600万
- 2021年12月31日 +49.11%
- 655億7100万
- 2022年3月31日 +38.94%
- 911億600万
- 2022年6月30日 -69.38%
- 278億9400万
- 2022年9月30日 +109.31%
- 583億8500万
- 2022年12月31日 +51.77%
- 886億1200万
- 2023年3月31日 +36.93%
- 1213億3800万
- 2023年6月30日 -77.13%
- 277億5000万
- 2023年9月30日 +115.14%
- 597億100万
- 2023年12月31日 +52.16%
- 908億4400万
- 2024年3月31日 +34.79%
- 1224億4700万
- 2024年6月30日 -74.12%
- 316億8700万
- 2024年9月30日 +110.22%
- 666億1200万
- 2024年12月31日 +55.34%
- 1034億7400万
- 2025年3月31日 +32.99%
- 1376億700万
- 2025年6月30日 -76.65%
- 321億3600万
- 2025年9月30日 +107.41%
- 666億5400万
- 2025年12月31日 +50.03%
- 1000億300万
- 2026年3月31日 +34.91%
- 1349億1000万
- 2026年6月30日 -73.98%
- 350億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 632億4700万
- 2009年3月31日 -4.6%
- 603億3500万
- 2010年3月31日 +6.92%
- 645億1100万
- 2011年3月31日 +13.74%
- 733億7300万
- 2012年3月31日 +19.9%
- 879億7200万
- 2013年3月31日 +26.65%
- 1114億1900万
- 2014年3月31日 +9.28%
- 1217億6100万
- 2015年3月31日 +10.34%
- 1343億5000万
- 2016年3月31日 +3.51%
- 1390億6000万
- 2017年3月31日 -15.82%
- 1170億5900万
- 2018年3月31日 +13.38%
- 1327億2300万
- 2019年3月31日 -31.93%
- 903億4500万
- 2020年3月31日 -34.38%
- 592億8400万
- 2021年3月31日 -35.84%
- 380億3500万
- 2022年3月31日 +12.57%
- 428億1700万
- 2023年3月31日 +20.46%
- 515億7600万
- 2024年3月31日 +7.4%
- 553億9400万
- 2025年3月31日 +4.94%
- 581億3300万
- 2026年3月31日 +3.39%
- 601億600万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社では、ESGの側面から設定した各マテリアリティについて主管部署を定め、毎年目標・KPIを設定して推進し、達成に向けて取り組んでいます。進捗状況については、役員をはじめ関連部門の代表が出席するサステナビリティ委員会で審議し、見直しや改善の対策を講じています。なお、各KPIに対する2025年度の取り組み状況に関しましては、2026年7月末発刊予定の統合報告書にて開示する予定です。2026/06/24 15:36
(注1) 環境対応スピーカ:軽量化、VOC削減、はんだ低減、ドライプロセス採用等の環境配慮要素をひとつでも含んでいるスピーカB+ESG マテリアリティ項目 サブ課題 2025年度目標(KPI) エネルギー使用の効率化と再生可能エネルギー利用の促進 再生可能エネルギー比率の向上 2025年度:10%以上 資源循環型社会の実現への貢献による地球生態系保全 サーキュラーエコノミーの実現 環境対応スピーカ(注1)の採用率の向上車載用環境対応スピーカの採用率(売上高比) 2025年度:22% 各国の環境法規制への対応と環境負荷の低減 減プラ需要への対応新規モバイルオーディオ製品の梱包材における非プラスチック材料の採用率振動アクチュエータ製品への無溶剤接着剤の採用率 ・ 2025年:20%・ 2026年:30%・ 2027年:40%100% 自然生態系の保護と回復 TNFDフレームワークに沿った分析 -
(注2) 重大結果に繋がる労働関連の傷害 (high-consequence work-related injury) :死亡、または6ヶ月以内に労働者が傷害前の健康状態に完全に回復することができないか、または 回復しないと予想される傷害をもたらす労働関連の傷害 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「その他事業」は、接近通報音用スピーカ、車両緊急通報システム用スピーカ、「フォステクス」ブランド製品の製造・販売等をしています。2026/06/24 15:36
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/24 15:36
当連結会計年度(自2025年4月1日 至2026年3月31日)報告セグメント 合計 スピーカ事業 モバイルオーディオ事業 その他事業 その他の収益 - - - - 外部顧客への売上高 114,521 12,893 10,192 137,607
- #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。2026/06/24 15:36 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。2026/06/24 15:36
なお、アジア及びヨーロッパの区分に属する主な国または地域は次のとおりです。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・財務目標2026/06/24 15:36
2027年度の目標として売上高1,500億円、営業利益90億円、営業利益率6.0%、ROE8.0%といたします。
この財務目標を達成するための柱として、「モビリティ関連ビジネス」と「コンシューマ関連ビジネス」の2つで成長戦略を策定しました。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが注力する自動車関連市場は、米国の関税政策見直しにより、直接的な関税負担や間接的な需要動向への影響がありましたが、当社では、ロジスティクスの機動的な見直しや、顧客との丁寧な関税の転嫁交渉等、関税影響の極小化に努めました。また、昨年4月より新たな中期事業計画をスタートさせ、「モビリティ関連ビジネス」と「コンシューマ関連ビジネス」の2つの成長戦略を掲げ、更なる成長の実現に向けた取り組みを行いました。主力となる「モビリティ関連ビジネス」においては、長年培ってきた車載向けスピーカの品質とグローバルな安定供給体制を強みとして、車載関連ビジネスの受注を増やすことに注力しました。2026/06/24 15:36
以上の結果、当期連結業績における売上高は134,910百万円(前期比2.0%減)、営業利益は7,670百万円(前期比12.9%増)、経常利益は8,002百万円(前期比3.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は4,951百万円(前期比26.9%増)となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりです。 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 各科目に含まれている関係会社との主な取引は次のとおりです。2026/06/24 15:36
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 関係会社への売上高 30,936百万円 31,988百万円 関係会社からの仕入高 48,614 〃 48,465 〃