#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2016/06/23 15:19
#2 設備投資等の概要: 当期中における設備投資額は5,843百万円で、主にベトナムや中国、ミャンマー等における生産設備に投資しました。
なお、上記設備投資の総額については、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しています。
また、重要な設備の除却又は売却はありません。
2016/06/23 15:19
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社の一部の資産(機械装置並びに工具器具及び備品の一部)並びに当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しています。また、一部の在外連結子会社では定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は下記のとおりです。
建物及び構築物 3～31年
機械装置及び運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 2～5年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっています。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産につきましては、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産につきましては、リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しています。2016/06/23 15:19