有価証券報告書-第82期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっています。
ただし、一部の資産(機械装置並びに工具器具及び備品の一部)並びに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりです。

建物	29年～31年
構築物	3年～15年
機械及び装置	2年～10年
車両運搬具	4年～6年
工具、器具及び備品	2年～5年

(2)無形固定資産
定額法によっています。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)長期前払費用
定額法によっています。