#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2 セグメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下のとおりです。
(1)セグメントの調整額は、セグメント間取引の消去です。
(2)セグメント資産の調整額26,048百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものです。
2 セグメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
「スピーカ事業」セグメントにおいて、事業用資産に係る固定資産の減損損失を1,658百万円計上しています。
「モバイルオーディオ事業」セグメントにおいて、事業用資産に係る固定資産の減損損失を104百万円計上しています。
「その他事業」セグメントにおいて、事業用資産に係る固定資産の減損損失を225百万円計上しています。2021/06/23 15:24
#3 会計方針に関する事項（連結）: (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社の一部の資産(機械装置並びに工具器具及び備品の一部)並びに当社及び国内連結子会社が1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しています。また、一部の在外連結子会社では定額法を採用しています。
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#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）: (2)有形固定資産

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#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
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#6 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループは、固定資産を事業用資産、共用資産及び遊休資産にグルーピングしており、遊休資産については、物件毎にグルーピングしております。
上記の事業用資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額あるいは使用価値により測定しております。
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#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: こうした中、当社グループは、自動車市場の需要回復を捉え受注を確保し、下半期にはほぼ当初予想の売上高に回復してきました。同時に不透明な市場環境に対処すべく、経費削減、設備投資の抑制、業務の合理化、リモートワークを含むさらなる働き方改革等、企業体質の強化を図ってきました。しかしながら、昨年10月以降のコロナ禍に端を発した世界的なコンテナ海上運賃の急騰、局所的なサプライチェーンの寸断、原材料価格の高騰、また今年に入ってミャンマーでの政変、半導体チップ不足の顕在化等により利益水準の低下を余儀なくされ、通期では減収減益となりました。
以上の結果、当期連結業績における売上高は、85,220百万円(前期比20.6%減)、営業利益は0.7百万円(前期比100.0%減)、経常利益は219百万円(前期比91.6%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純損失は、固定資産の減損や特別早期退職優遇措置実施に伴う特別退職金等の特別損失を計上したため、3,363百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益1,565百万円)となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりです。
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#8 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）: (翌事業年度の財務諸表に与える影響)
実質価額は、関係会社の1株当たりの純資産額に所有株式数を乗じて算定しておりますが、連結財務諸表の注記事項(重要な会計上の見積り)に記載の通り、翌事業年度において、関係会社の保有する固定資産について減損損失の認識が必要となった場合等においては、その実質価額が低下し、当該関係会社株式の減損損失を認識する可能性があります。また、固定資産の減損損失による関係会社の財政状態の悪化により、当該関係会社に対する貸倒引当金または債務保証損失引当金が増加する可能性があります。
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#9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: 連結会計年度の連結財務諸表に計上した固定資産金額
有形固定資産 15,213百万円
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#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 最終仕入原価法による原価法
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
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