#1 固定資産の減価償却の方法: なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～38年
機械及び装置 7年
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#2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）: 前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
当社グループは、兵庫県(本社・工場)において、土地および建物の一部を賃貸の用に供しております。2018年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は42,487千円であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、当連結会計年度増減額及び時価は、次のとおりであります。
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～38年
機械装置及び運搬具 4年～7年
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～38年
機械装置及び運搬具 4年～7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/27 13:03