建物及び構築物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 55億7400万
- 2009年3月31日 -0.81%
- 55億2900万
- 2010年3月31日 +1.59%
- 56億1700万
- 2011年3月31日 +0.36%
- 56億3700万
- 2012年3月31日 -4.51%
- 53億8300万
- 2013年3月31日 -2.6%
- 52億4300万
- 2014年3月31日 +2.23%
- 53億6000万
- 2015年3月31日 +29.53%
- 69億4300万
- 2016年3月31日 +5.31%
- 73億1200万
- 2017年3月31日 -7.34%
- 67億7500万
- 2018年3月31日 -12.19%
- 59億4900万
- 2019年3月31日 -8.64%
- 54億3500万
- 2020年3月31日 -3.22%
- 52億6000万
- 2021年3月31日 -7.07%
- 48億8800万
- 2022年3月31日 -14.71%
- 41億6900万
- 2023年3月31日 -2.66%
- 40億5800万
- 2024年3月31日 +4.61%
- 42億4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、当社及び国内連結子会社における主な耐用年数は次のとおりであります。2024/06/25 12:57
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 4~10年 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2024/06/25 12:57
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 42 百万円 機械装置及び運搬具 9 百万円 3 百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2024/06/25 12:57
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 54 百万円 50 百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。2024/06/25 12:57
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) (1) 工場財団 建物及び構築物 993 百万円 1,037 百万円 機械装置及び運搬具 195 百万円 172 百万円 (2) その他 建物及び構築物 185 百万円 171 百万円 工具、器具及び備品 1 百万円 1 百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/25 12:57
当社グループは、親会社の事業用資産については事業部別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に、連結子会社の事業用資産については会社別、賃貸用不動産及び遊休資産については個々の物件毎に1つの資産グループとしてグルーピングしております。場所 用途 種類 CS事業部(富山県富山市) コネクタ製造設備 工具、器具及び備品 SCI事業部(東京都品川区、富山県富山市、茨城県日立市) リモコン、スイッチ、カメラモジュール製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、その他無形固定資産(ソフトウエア) 開発センター(東京都品川区) 無線モジュール製造設備 工具、器具及び備品 SMK Manufacturing, Inc.(アメリカ合衆国カリフォルニア州チュラビスタ市) リモコン、ユニット製造設備 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、使用権資産、建設仮勘定、その他無形固定資産(ソフトウエア) SMK Electronica S.A. de C.V.(メキシコ合衆国バハ・カリフォルニア州) リモコン、ユニット製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、その他無形固定資産(ソフトウエア) SMK Electronics (Phils.) Corporation(フィリピンパンパンガ州クラークフィールド) コネクタ製造設備 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品
上記の資産グループのうち、SCI事業部、開発センター、SMK Manufacturing, Inc.及びSMK Electronica S.A. de C.V.については、主要得意先の需要減少や競合メーカーとの競争激化により売上高、利益ともに低下傾向にあり、将来キャッシュ・フローの見積りを行いましたが、資産価額を回復するまでの収益力が認められなかったため、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。CS事業部、SMK Electronics (Phils.) Corporationについては、一部の製造設備が当連結会計年度において遊休資産と認められ、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。