減価償却費 - TP事業部
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 4億3400万
- 2014年3月31日 +20.51%
- 5億2300万
- 2015年3月31日 +23.71%
- 6億4700万
- 2016年3月31日 +8.66%
- 7億300万
- 2017年3月31日 -9.53%
- 6億3600万
- 2018年3月31日 -8.81%
- 5億8000万
- 2019年3月31日 -0.86%
- 5億7500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/06/25 12:57
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 役員株式給付引当金繰入額 11 百万円 △0 百万円 減価償却費 56 百万円 61 百万円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、前期と比較して、1億2千7百万円増加し、37億1千9百万円の流入となりました。2024/06/25 12:57
主に、減価償却費24億5千1百万円、棚卸資産の増減額14億4千万円による流入によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2024/06/25 12:57
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は不動産取得(40百万円)であり、主な減少額は減価償却費(151百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は不動産取得(168百万円)であり、主な減少額は減価償却費(157百万円)及び固定資産売却(16百万円)であります。
3.時価の算定方法