6798 SMK

時価

176億円

PER 予

-倍

2010年以降

赤字-39.08倍
（2010-2024年）

0.48倍

2010年以降

0.41-1.69倍
（2010-2024年）

4.08%

ROE 予

0%

ROA 予

0%

法定福利費、役員株式給付引当金の増減額（△は減少）、未収還付法人税等他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	法定福利費		役員株式給付引当金の増減額（△は減少）		未収還付法人税等		繰延ヘッジ損益
2009/03	-		-		715百万		-
2010/03	-		-		126百万	-82.4%	-
2011/03	-		-		194百万	+54%	-
2012/03	-		-		13百万	-93.3%	-
2013/03	282百万		-		-		-
2014/03	320百万	+13.5%	-		-		-
2015/03	333百万	+4.1%	-		-		-
2017/03	-		-		-		-3百万
2018/03	-		-		-		-9百万	赤拡
2019/03	-		-		-		-7百万	赤縮
2020/03	-		-		-		-18百万	赤拡
2021/03	-		14百万		-		-7百万	赤縮
2022/03	-		12百万	-14.3%	-		-2百万	赤縮
2023/03	-		2百万	-83.3%	-		-
2024/03	-		-1百万	赤転	-		-70百万	赤拡

2009年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: 7億1500万
繰延ヘッジ損益: -

2010年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: 1億2600万
繰延ヘッジ損益: -

2011年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: 1億9400万
繰延ヘッジ損益: -

2012年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: 1300万
繰延ヘッジ損益: -

2013年3月

法定福利費: 2億8200万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -

2014年3月

法定福利費: 3億2000万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -

2015年3月

法定福利費: 3億3300万
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -

2017年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -300万

2018年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -900万

2019年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -700万

2020年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -1800万

2021年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 1400万
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -700万

2022年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 1200万
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -200万

2023年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: 200万
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -

2024年3月

法定福利費: -
役員株式給付引当金の増減額（△は減少）: -100万
未収還付法人税等: -
繰延ヘッジ損益: -7000万